代表挨拶

採用が上手くいかない、社員が育たない、離職率が高くやる気が無い。
そんなヒトに関する悩みは、シンミドウにご相談ください。
私たちシンミドウの本気社員が、御社を全力で支援します。

経営をする上で「無理なこと」「出来ないこと」には、どんなことがあるでしょうか？

私は2001年、25歳の時にシンミドウの前身である有限会社笹田経営という会社をひとりで設立しました。
また私は2007年、学生の売り手市場であった時に社員数1名（つまり代表の私のみ）で新卒採用を開始しました。
上記の二つの事例は、一般的にみれば「無理なこと」「出来ないこと」だと思います。

事実、25歳で会社を設立する時にも、私ひとりで新卒採用を開始する時にも、周りからは「無理だ」「出来ない」と止められました。そんな中、なぜ私が14年間にわたって事業を継続できたのか、なぜ私ひとりで新卒応募者を100名以上集め実際に2名の新卒学生に入社してもらえたのか。もちろん、社屋や設備もありませんでしたし、潤沢な資金もありませんでした。

しかし私は誰よりも本気で、新卒採用に取り組んできました。その後は社員と共に本気で事業に取り組んできた、ただそれだけなのです。

経営資源には、ヒト、モノ、カネ、情報などいろいろあります。その中で、最も大きな差を生む経営資源は、間違いなくヒトであると言えます。そしてこのヒトという経営資源も、単に社員の数や能力だけで決まるわけではありません。
たとえ社員数が多く、また社員の能力も高かったとしても、その社員が本気になっていなかったら、ヒトという経営資源としては充分であるとは言えないでしょう。逆に言えば、社員全員が本気の会社は、たとえ人数が少なくとも、また一般的に言われる能力が劣っていたとしても、ヒトという経営資源が充分にあると言えるでしょう。

私たちシンミドウは、自社での経験をベースにして、本気の社員による本気の会社づくりを行う「ホンキメイキング・カンパニー」です。
本気の社員を増やすための若手採用支援、本気の社員を育成するための教育研修、そして本気の社員をさらにやる気にさせる人事評価制度によって、御社を本気の社員の集団にします。そして御社の本気度を高めることで、御社のヒトという経営資源を充実させます。

いま御社の目の前にある、無理だと思っていることや、出来ないと考えていることに対して、まずはヒトという切り口から本気で取り組んでみませんか？

「ホンキメイキング・カンパニー」である私たちシンミドウが、御社を全力で支援します。

会社概要

会社名	株式会社シンミドウ
代表者	代表取締役　笹田知弘
所在地	〒330-0854 埼玉県さいたま市大宮区桜木町4-244-1 TSUZUKI BLDG. 2F [ ACCESS MAP ] 〒532-0003 大阪府大阪市淀川区宮原1-4-19 BLOSSOM BLDG. 2F [ ACCESS MAP ]
TEL	大宮本社 048-657-4343 / 大阪支社 06‐4867‐4360
FAX	大宮本社 048-657-4848 / 大阪支社 06‐4867‐4368
創業	2001年11月7日（当社の前身となる有限会社笹田経営）
設立	2008年1月28日
資本金	10,000,000円
企業理念	親身とは、常に相手の立場になって考えた上で ベストを尽くすことである。 真實とは、常に自らの経験と責任を根拠に 使命感を持って取り組むことである。 新観とは、常に新しいモノの見方を意識し 新たな価値観を創出することである。
事業内容	新卒学生、既卒者、第二新卒者の採用支援 新卒学生、既卒者、第二新卒者の紹介支援 インターンシップ（短期就業体験）活動支援 内定者・新入社員研修 若手社員向け研修
沿革	2001年 代表の笹田が当社の前身となる有限会社笹田経営を設立 2005年 資本金を10,000,000円とし笹田経営を株式会社に改組 2008年 株式会社シンミドウを東京都豊島区にて設立 2011年 本社を埼玉県さいたま市大宮区へ移転
許認可及び取組 取得マーク	有料職業紹介事業許可 許可番号 11-ュ-300478 プライバシーマーク取得 登録番号 第10840433号 経営革新計画承認　第724号 経済産業省　健康経営優良法人2018　認定 厚生労働省　女性活躍推進法に基づく「えるぼし」　認定 多様な働き方実践企業認定取得　第31171号 埼玉県庁ウーマノミクス課　輝く女性応援団プロジェクト参加 厚生労働省　トモニンマーク取得 厚生労働省委託事業　イクメンプロジェクト参加 経済産業省創設　おもてなし規格認証紅認証取得 全国健康保険協会　健康宣言　宣言証取得 埼玉県チャレンジ経営宣言企業登録 厚生労働省　若者応援宣言事業参加 厚生労働省　あんぜんプロジェクト参加 埼玉県健康経営認定制度　健康経営実践事業所　認定